第三波の後退
新型コロナウイルス感染の第三波が、世界各国において減少傾向を示しています。
その特徴は、約２週間余において次々に変異しながら、その各地において定着傾向を示し、なかには感染速度が非常に速い変種が出現していることです。
イギリスでは、その新種のウイルスによって感染が急拡大し、これが欧米に伝搬しました。
また、わが国では、東京・埼玉型といわれるウイルスが、第三波の感染において猛威を奮いました。
最近では、感染速度が速い南アフリカ型やブラジル型の変異種の拡大も心配されています。
さらに、これらのウイルスが、長期間にわたって人体内に居続けることも報告されています。
東京における新宿、渋谷、港区などが感染集積地（エピセンター）として持続していることは、新型コロナウイルスの長期保持者が存在していることを示唆しています。
児玉龍彦先生によれば、高齢者のなかにも、大量の新型コロナウイルスを保持しているスプレッダー（拡大者）がいるそうで、これらの方々が病院や施設に行くことによって、そこで急激な感染拡大が発生しているようです。
これらの施設で新型コロナウイルスの感染拡大が起こり、それらの従事者や患者が家に帰って感染が広がり、そこから、今度は保育園で感染拡大が起こるというパターンが発生しています。
たとえば、新宿における保育園のクラスター発生数は多数であり、閉園が続出しています。
このようなコロナ変容のなかで、二度目の「緊急事態宣言」が発せられ、再びヒトやモノの動きが制限させられました。
ウルトラ・パラダイムシフトの進行
これらによって、人々の生活と産業の活動が大規模に制約され、ますます、ウルトラ・パラダイムシフトが進行しています。
これらの特徴をいくつか列挙しておきましょう。
①各国の中央銀行が大量に貨幣を発行したために、その金の一部が株価に集まり、アメリカや日本において史上初の異常な株高が発生し、それが日本など世界に影響を与えています。
その道の専門家が驚くほどの高騰ぶりであり、まもなく、これは何かをきっかけにして、かつてないほどのバブル崩壊を招く可能性を有しています。
②新型コロナウイルスは、社会的弱者のなかに蔓延し、金持ちは安全地帯に移動しながら、より金稼ぎを進め、その格差は、ますます拡大しています。
これを「コロナ格差」といってよいでしょう。
その頂点に「GAFAM」があり、これらが、ますます、世界の政治経済への影響力を高めています。
その典型の一つが先のアメリカ大統領選挙であり、ここではコロナ危機を口実にして大規模な郵便投票が初めて行われました。
そこに大規模な不正があったのではないかと疑われ、そのことがアメリカの連邦裁判所で審議されています。
また、首都ワイントンDCをはじめとして主要な都市に大量の軍隊が配備され、未だに、それらが解除されるまでには至っていません。
いったい、アメリカはどうなっているおでしょうか？
さらに、この過程においては、現役の大統領の声が、SNSにおいて強制的に削除、そして永久追放されるという、あり得ないことが起こりました。
これは、アメリカの大統領だけに留まらず、さまざまな方々の言論封殺がなされ、同じことが日本においても起こり始めています。
すなわち、今回のコロナ危機は、まず、人々の生命を脅かすことで「生活の危機」を生み出させ、人や物の動きを止めることで「産業の停滞」を引き起こしました。
そして、その次には、政治経済の跛行を進展させ、異常な株高とそれに続く世界経済のバブル崩壊を準備させ、さらには、政治経済の根本的見直しまでも誘起させ始めているのではないでしょうか。
➂新型コロナウイルス感染者の減少、消滅後には、大変な不景気が待ち構えていることが、予想され始めました。
これは、次の２つの現象が発生することと深く関係しているようです。
1）新型コロナウイルス感染の第四波が春から夏にかけて発生するか？
2）アメリカにおける政治経済システムが、どう変わっていくのか？
3）とりわけ、アメリカ経済のバブル崩壊が起こるのかどうか？
コロナ後は、コロナの繁殖時期よりも、さらに大規模で、深刻なパラダイムシフトが生起し、新たな歴史の歯車が、どちらに回っていくのか、そのことが鋭く問われることになるでしょう。
21世紀初頭における私たちは、このウルトラ・パラダイムシフトのなかで生きていくことを運命づけられており、その時代の課題を深く受け留めていくいくことが求められているように思われます。
日日草
（つづく）
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