小論「高専は、どこに向かうのか」を考察する際に、まず、高専をめぐる教育機関の全体を理解しておきましょう。

 
高等教育機関における高専の占める割合

 本図からも明らかなように、わが国における高等教育機関における学生数割合は、わずかに1%しかありません。

 また、高専の学生数は約1万人であることから、他の教育機関における総学生数は99万人となり、ここには大きな量的差異が存在しています。

 それでは、高卒が最も多かった1998年の181万人を基準にして、2014年時点における学生総数の変化は、どうなったでしょうか?
 
学生数増減比較
 この図からも明らかなように、高校卒業生は、この16年間に42%も減少しています。

 しかし、大学生は、逆に、10%増え、高学歴化が進んでいることがうかがえます。また、短大は76%も減少し、同じく専修学校も28%の減少を示しています。

 ところが、高専は、この間も不変であり、その学生数は、単一学年で約1万人が維持されたままでした。

 これらをまとめると、この16年における特徴は大学への高学歴化にあり、それは、4年制大学生の増加、短大生および専修学校生の減少、高専生数は維持という具合で進行してきたといえるでしょう。

 もう一つの留意点は、これらの変化は、国公私立のうち、主として最後者で起こったことであり、当然のことながら、高専は最前者が圧倒的に多数であることから、その変化の波の影響を受けることはありませんでした。

  高専は、あまりにも量的には少なくて、社会の変化に影響は受けても、逆に、社会に大きな影響を与えることは、ほとんどなかった、これが量的側面から特徴だったのではないでしょうか。

 いわば、4年制大学の「一人勝ち」とも見られる状況のなかで、私立側にとって、その学生数が大幅に減少することは、その経営そのものに重大な影響を与えますので、その将来を、どう確立していくかは死活問題に等しいことであったのだと思います。

 そしてもう一つの重要なことは、専門高校生63万人のうち、その大半を占める工業系、商業系の専門高校生の卒業後の進路問題でした。

 この専門高校における学科数の比率は、最高時の1960年には41.5%だったのに対し、今では、それが約半減の18.7%にまで減少しています。

 これは、高度成長の時代が過ぎて、職業教育の在り方の見直しが求められたなかでの変化を意味していました。

 これらの大きな動向のなかで、今回の「専門職業大学問題」が出現しました。

 「この動きをどう理解したらよいのか?」

 「そして、高専は、これにどう対応していくのか?」


 これらが問われることになりました(つづく)。